No.15「環境・エネルギー（２）」

省エネルギーの必要性

2008年1月1日、京都議定書第一約束期間が始まりました。我が国は、2008年4月以降2012年までの5年間の温室効果ガス（GHG)排出量平均値を、1990年度排出量に比べ6％削減することが義務付けられています。しかし、2005年度のGHG排出量は1990年度に比べすでに7.8％増加していて、6％削減は困難な状況にあります。GHGの排出増加は、運輸、業務、家庭部門での増加によるところが大きいが、工場など産業部門からの排出は全体の40％と大きく、まだまだ工場の省エネルギー推進の必要性が大きいと言えます。

工場の省エネルギー

工場の省エネルギーは、例えば表に示すチェック項目を、計画的に診断・改善し、効果を検証して次の計画に反映することを繰り返すことで進められています。
当社では、「省エネキャラバン隊」の呼称で認知されつつある「省エネ診断」を実施し、2007年度には、国内で約30事業所・工場の診断を行いました。
ある工場の診断事例では、加熱炉の燃料使用量の増加原因が、炉体放散熱と冷却水損失の増加によることを指摘し、断熱材補修により6％の燃料原単位改善が可能で、年間3千万円のコスト削減効果が期待できることが分かりました。
我が国では、省エネルギー技術を中国やインド等、GHGの排出量が多い開発途上国に普及させる取り組みを進めています。当社でも「省エネキャラバン隊」として海外にも活動の場を広げ、省エネ調査・測定等を実施し設備改造や操業改善について具体的提案を行っています。
省エネルギー活動に終りはありません。当社では、この活動を通じて企業の収益改善、さらには地球温暖化対策に貢献できることを願っています。