No.22「極微小粒子状物質の測定分析技術」

浮遊粒子状物質

粒径が10μm以下の浮遊粒子状物質は、大気汚染物質として環境基準が制定されています。発生源は、工場のばい煙や自動車排ガス、自然由来の海塩や火山などであり、測定方法には、ろ過捕集重量方式、β線吸収方式、光散乱方式があります。

PM2.5

浮遊粒子状物質の中で、粒径2.5μm以下の粒子（人髪の平均直径は70μm）をPM2.5と呼び、呼吸時に気管を通り抜けて気管支や肺まで達するため、呼吸器疾患等への影響が大きいといわれています。自動車排ガスのディーゼル未燃粒子のように排出された時に既に粒子のものと、窒素酸化物等のガス状物質が大気中で化学反応し、二次的に生成されるものがあります。米国では1997年にPM2.5の環境基準値が設定されています。わが国では取り組みが遅れていましたが、2009年9月に環境基準値が設定されました。β線吸収方式、光散乱方式、振動素子を利用した方式などで測定する機会が多くなっています。

ナノマテリアル

元素等を原材料として製造された固体状の材料であって粒径100nm以下のナノ物質がナノマテリアルと定義されています。大気中のナノマテリアル粒子の一部は動物実験で有害との報告があります。現在のところ法規制はありません。ただし、予防措置として労働者のナノマテリアルのばく露を避けるために2009年3月に厚生労働省より「ナノマテリアルばく露防止対策」が発表されており、作業環境中のナノマテリアル濃度の把握が求められています。当社では、ナノマテリアルの総個数濃度、粒径区分毎の個数濃度、形態観察（写真カーボンナノチューブ）等の調査により作業環境中のナノマテリアルの挙動を明らかにし、労働者へのばく露割合、局所排気装置の設置等、総合的に解析・提案させて頂きます。